不動産投資4つのメリット

「不動産投資を始めてみたいけれども興味があるけれども失敗したらどうしよう」と考えている人も多いのではないでしょうか?

不動産投資には数多くのメリットやデメリットがあるため、理解した上で始めると失敗する確率を大きく減らせます。

今回は不動産投資のメリットについて詳しく解説していきます。

不動産投資にはたくさんのメリットがある

不動産投資には、不動産に投資することで巨額の資産を手に入れられるというイメージがある方も多いでしょう。そのため不動産投資をギャンブルのようなものだと捉えている人も少なからずいらっしゃいます。

しかし不動産投資は、資産を堅実に構築していきたい人や、より安定した生活を送りたい方にとってオススメな投資方法なんです。

その理由は、ご紹介これからご紹介する数多くのメリットがあるからです。1つずつ確認していきましょう。

1.自己資金が少なくても始められる

不動産投資は実は投資の中でも少ない自己資金で始められる投資方法です。

不動産投資は、数百万〜数千万円の自己資金が必要と考えている方も多いのではないでしょうか。しかし不動産投資は、全額ローンを組んで始めることで自己資金なしで始められます。場合によっては購入にかかる諸費用ローンに組み込むことが可能です。

自己資金をあまり出さずに、他人のお金(ローン)で手取り収入を増やせるのが不動産投資の醍醐味と言えるでしょう。

このように不動産投資は、ローンを利用するとことで、低い自己資金で投資効果を高められるレバレッジ効果が得られる点がメリットといえます。特に収入が安定しているサラリーマンはローンの審査にも通過しやすい傾向にあるため、ローンを利用して高い投資効果を得られるでしょう。

ローンの返済や税金の支払いは、空室が発生して家賃収入が低下しないように対策をすることで、毎月の家賃収入から支払っていけます。

2.老後の年金作りができる

不動産を通して得られる家賃収入は、老後の年金がわりに活用できます。

日本はこれから少子高齢化がほぼ確実に進んでいき、老後に受け取れる公的な年金の保険料負担の増加や受給額の低下の可能性がある状況です。

加えて企業が支給する退職金は、転職者数の増加や実力・成果が反映する退職金制度への移行などにより支給額が低下しています。

そのため自分自身でも老後の生活資金を確保することがとても重要です。

そこで現役のうちに不動産投資を開始し、ローンを完済しておくことにより、老後には返済がなくなり、家賃収入を生活費に充てられてより豊かな老後の生活を送ることができます

3.生命保険代わりになる

ローンを組んで不動産投資を始める場合、多くの場合で団体信用生命保険に加入します。

団体信用生命保険とは、ローンを返済する人がなくなったり重い障害になったりした場合に、ローンの残債がなくなる保険のことです。ローンの分の生命保険に加入したのと同じ効果があります。

そして残された家族には、家賃収入が得られてローン返済をする必要のない立派な資産を残してあげられます。投資物件が得られる家賃収入は、残された家族の生活費に充てることができるため、自分が亡くなった後のリスクに備えられますね。

4.インフレ対策になる

不動産投資は、他の金融資産と違い現物資産であるため、インフレに強い点もメリットといえます。

インフレ(インフレーション)とは、物価が上昇する事です。物価が上昇すると貨幣価値が下がるため、インフレが起こると所有している金融資産の価値が目減りしてしまいます。

一方で、不動産投資で取得した投資物件は現物資産であるため、インフレの影響を受けにくいのですむしろインフレによって地価が上昇すると、家賃収入が増える可能性もあります。

ただし、需要が見込める土地で不動産投資を始めなければ、インフレが起こったときに入居者がつかずに、家賃収入が低下することもある点にご注意ください。

まとめ

このように不動産投資には数多くのメリットがあるため、老後資金を自分自身で確保する必要性が高まっている時代において、有効な資産形成の手段であると言えます。

特に20〜30代の現役世代で年収が500万円ほどあれば、たとえ貯金が少なくて自己資金を準備できない状態であっても、ローンを利用することで不動産投資を始められます。

また、配偶者や未成年のお子さんがいる世帯主の方は、生命保険代わりに不動産投資を始めるのも1つの方法ですね。

ただし不動産投資には、メリットと同じ位のデメリットや注意点が存在します。不動産投資のデメリットや注意点については「不動産投資4つのリスクとデメリット」で詳しく解説していますので、併せてご確認ください。

もし不動産投資について分からない点がある場合や、自分にとって不動産投資が有効かどうかわからない場合は、ぜひ弊社のFPまでお気軽にご相談ください。