50代の平均貯蓄額はいくら?老後資金の準備方法も解説

50代の平均貯蓄額

50代になると、一般的に子育てが落ち着いて退職が近づくため、老後生活を強く意識し始める方は少なくありません。

そのため「このままの貯蓄で老後生活は大丈夫なのだろうか」「同世代の人はどれだけ貯蓄をしているのだろうか」と気になる方は多いのではないでしょうか。

そこで今回は、50代の平均貯蓄額や老後資金の準備方法などを解説します。

50代の平均貯蓄額はいくら?

平均貯蓄額ー平均借入金額

出典:厚生労働省「2019年国民生活基礎調査の概況」II 各種世帯の所得等の状況

50代の平均貯蓄額や平均借入額を、厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況」をもとに解説していきます。

まず50代の平均貯蓄額は、1,075.4万円という結果でした。 20代の平均貯蓄額は179.8 万円、30代は530.0万円、40代は650.9万円ですので、50代はほかの年代と比較して平均貯蓄額が非常に多いことがわかります。

次に50代の平均借入額は、546.8万円です。 30代と40代の平均借入額は、どちらも1,000万円を超えていました。30代と40代の借入額が多い理由は、住宅ローンであると考えられるため、50代は住宅ローンの返済がある程度進んでいると推察できます。

50代の貯蓄額の中央値

調査によると50代の平均貯蓄額は、1,000万円を超えていますが「1,000万円も貯金はない」と感じた方は多いのではないでしょうか。

平均値は、一部の極端な数値が結果に大きく影響することがあります。例えば、貯蓄額が1億円以上ある人が集計に含まれていた場合、平均貯蓄額は大きく増えてしまいます。

そこで貯蓄額の中央値を確認して、実態を考察してみましょう。中央値とは、データを小さい順に並べたとき、真ん中に位置する数値です。

国民生活基礎調査の概況のデータをみてみると、700万〜1,000万円のあいだに中央値があると考えられます

また金融広報中央委員の調査によると、50代の金融資産保有額の中央値は、二人以上世帯が800万円である一方、単身世帯は30万円でした。世帯の構成によって、貯蓄額は大きく変わるようです。※出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」単身世帯 2人以上世帯

50代が貯蓄をする目的

金融広報中央委員の調査によると、50代の方に金融資産の保有目的をたずねたところ「老後の生活費」と回答した割合が70.0%ともっとも多い結果となりました。次いで多かったのが、子どもの教育資金の29.4%です。※出典:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」18 金融資産の保有目的(金融資産保有世帯) ※アンケートは複数回答可

40代に同じ質問をしたところ、子どもの教育資金と回答した人が66.4%ともっとも多く、老後の生活資金の61.6%が、それに次いで多い結果となりました。

50代になると、子どもが独立をすることで心配ごとが1つ減る一方、自身や配偶者の老後生活が心配になってくるものです。教育費を捻出するのに精一杯であった方は、子どもが独立したあと老後資金を本格的に準備する必要があるでしょう。

老後資金はいくら貯めたら良い?

20196月には「老後2,000万円問題」が大きな話題となりました。これは、金融庁が作成した報告書に「老後生活を送るためには自助努力で2,000万円の金融資産が必要である」と記載されていたことが発端です。

しかし2,000万円という数値は、あくまで老後生活における平均支出額と平均収入額をもとに算出されたものに過ぎません。実際に準備すべき老後資金の額は、世帯の状況や希望する老後のライフスタイルなどで異なります。

60歳から90歳までの30年間で毎月5万円ほど取り崩した場合、1,800万円が必要。
→ 老後は2,000万円必要
というざっくりとした計算によるものですが、受け取れる年金額や持ち家か賃貸、自動車に乗る・乗らないなど人それぞれ状況が異なります。
年金だけで大丈夫な方もいれば、2,000万円以上必要な方もいらっしゃるわけです。

老後の支出

一般的に会社を定年退職する前後で、毎月の支出は大きく変わります。定年後は不要になる支出もあれば、必要になってくる支出もあるためです。

例えば退職後は、会社員時代に支払っていた交際費やスーツ・ワイシャツなどの被服代を支払う必要はありません。子どもが独立している場合は教育費、住宅ローンを完済している場合は、ローンの返済も不要です。

対して定年退職後は、新たな人付き合いが始まることで交際費が増えることがあります。新たな趣味や生きがいを見つけたことで、支出が増えることもあるでしょう。(お孫さんへのプレゼントなども大きい支出です。)

一方で定年退職後も、食費や光熱費などの生活費、生命保険料、通信費などは引き続きかかります。賃貸住宅に住んでいる場合は、退職後も家賃を支払っていかなければなりません。

またマンションに住んでいる場合は、管理費や修繕積立金などの支払いが必要でしょう。戸建て住宅に住んでいる場合は、リフォーム費用がかかる可能性があります。

老後資金を積み立てるときは、現在の毎月の支出をもとに、老後の支出を考えてみましょう。正確な金額を予測するのが難しい場合は、現在の生活費の7割程度が目安となります。

老後の収入

老後の主な収入源は、国から支給される「老齢年金」です。また退職時に勤務先から支給される退職金や企業年金も、貴重な老後資金となります。

自営業や専業主婦など、国民年金に加入していた人は、原則として65歳から「老齢基礎年金」を受給できます。会社員や公務員のように厚生年金に加入した期間がある人は、老齢基礎年金とあわせて「老齢厚生年金」の受給も可能です。

年金の加入記録や支給見込額は、1年に1度誕生月に届けられる「ねんきん定期便」や、日本年金機構のホームページからアクセスできる「ねんきんネット」で確認できます。

退職金や企業年金の支給額は、退職金規定で確認できるほか、総務課のような担当部署に問い合わせて確認することも可能です。

貯蓄や老後資金の悩みはファイナンシャルプランナーに相談しよう

老後の生活費や年金の見込額を、自分自身の力だけで把握するのは難しいかもしれません。

また老後資金の積立方法には、定期預金や個人年金保険、iDeCoなどさまざまな方法があり、それぞれの特徴を把握したうえで、自分自身にあった手段を選ぶ必要があります。

ファイナンシャルプランナーに相談することで、準備すべき老後の資金額や、最適と考えられる資金の準備方法がわかりやすくなります。弊社には、老後の資金計画に明るいファイナンシャルプランナーが在籍しておりますので、お気軽にご相談ください。

年代別平均貯蓄額と中央値

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