40代の平均貯蓄額はいくら？貯蓄の必要性についても解説【2023年最新版】

40代になると、子どもの教育資金だけでなく自分自身や配偶者の老後資金について意識する方が少なくありません。

「今の貯蓄額で大丈夫なのだろうか」と漠然とした不安を抱えている方も、多いのではないでしょうか。

そこで今回は、40代の平均貯蓄額や貯蓄の必要性などを解説していきます。

【目次】

40代の金融資産保有状況

※出典：金融広報中央委員「家計の金融行動に関する世論調査」令和4年（2022年）

40代の金融資産保有割合は、預貯金の95.8％が最多で、次いで積立型保険商品31.9％、株式27.9％となっています。

40代は、30代に引き続いて、子育て世帯が増え、病気・災害への備えや、子供の教育資金等を貯めるなどの目的として保険での積立による金融資産が増えたと考えられます。

30代と比較すると、何かしらで運用している割合が若干低下傾向にあります。
40代は教育関係の支出が増える事も考えられますので、一部は取り崩しにあててるものと推測できます。

40代の平均貯蓄額はいくら？

※出典：厚生労働省「2019年国民生活基礎調査の概況」II　各種世帯の所得等の状況

厚生労働省の国民生活基礎調査の概況によると、40代の平均貯蓄額は650.9万円でした。20代の平均貯蓄額が179.8万円、30代が530.0万円であるため、平均貯蓄額は増えています。

一方で40代の平均借入額は、1世帯あたり1,002.7万円です。これは、30代の平均借入額である1,071.1万円の次に高い金額です。

30代の平均借入額が多いのは、住宅ローンを組んでマイホームを購入した人が多いためであると考えられます。40代の平均借入額は、30代よりも低下しているため、住宅ローンの返済がある程度進んでいると推察できます。

40代の貯蓄額の中央値

平均貯蓄額は、実態とかけ離れていることがあります。貯蓄額が極端に多い人が集計に含まれていると、平均貯蓄額も増加してしまうためです。

そこでより実態に近い数値を確認するために「中央値」を確認しましょう。中央値とは、データを小さい順にならべたとき、ちょうど真ん中に位置する数値です。

国民生活基礎調査の概況によると、40代の貯蓄額の中央値は「500万〜700万」のあいだにあると考えられます。

別の調査ですが、金融広報中央委員会によると40歳代の金融資産保有額の中央値は、2人以上世帯が520万円、単身世帯が40万円でした。単身世帯と家族世帯では、世帯収入やお金の使いみちが異なるため、貯蓄額にも差が生じていると考えられます。※出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」単身世帯　 2人以上世帯

世帯別の貯蓄額

ここで、40代の単身世帯（単独世帯）と家族世帯（核家族世帯）の貯蓄額を、より詳しくみていきしょう。なお核家族世帯とは「夫婦のみの世帯」「夫婦と未婚の子のみの世帯」「ひとり親と未婚の子のみの世帯」のことです。

まずは、貯蓄の有無を確認していきましょう。

	単独世帯	核家族世帯
貯蓄あり	76.1%	84.8%
貯蓄なし	21.5%	11.5%

※出典：厚生労働省「国民生活基礎調査」164：世帯数，貯蓄の有無－貯蓄額階級・世帯構造・世帯主の年齢（10歳階級）別　を加工して作成

貯蓄があると回答した世帯の割合は、核家族世帯のほうが多い結果となりました。また単独世帯の約2割は、貯蓄がないと回答しています。

単独世帯において貯蓄がないと回答した割合は、29歳以下が17.3%、30代が16.5%でした。そのため40代のうち貯蓄がない単独世帯の割合は、20代や30代よりも多い結果となりました。

	単独世帯	核家族世帯
50万円未満	7.3%	3.4%
50万〜100万円未満	6.3%	5.2%
100万〜200万円未満	10.7%	9.6%
200万〜300万円未満	6.3%	9.1%
300万〜400万円未満	6.8%	7.6%
400万〜500万円未満	4.9%	4.5%
500万〜700万円未満	5.9%	12.1%
700万〜1,000万円未満	5.9%	8.0%
1,000万円以上	19.0%	20.6%
貯蓄額不詳	3.4%	4.8%

※出典：厚生労働省「国民生活基礎調査」164：世帯数，貯蓄の有無－貯蓄額階級・世帯構造・世帯主の年齢（10歳階級）別　を加工して作成

貯蓄額50万円未満の割合は、単独世帯が7.3%であるのに対し、核家族世帯は3.4%です。一方で貯蓄額が500万〜700万円である割合は、単独世帯が5.9%、核家族世帯が12.1%となっています。

また貯蓄が1,000万円以上あると回答した割合は、核家族世帯のほうが多いです。以上の点から、核家族世帯のほうが単独世帯よりも貯蓄が多いと考えられます。

40代において貯蓄が重要である理由

40代は、もっとも貯蓄する必要性が高いといえます。特に子どもがいる世帯では、教育費を準備しつつ、自身や配偶者の老後資金を貯めて行かなければなりません。

教育費がピークを迎える

教育費のピークは、一般的に子どもが高校や大学へ進学するときです。40代後半や50代で教育費がピークを迎え、住宅ローンを返済しつつ貯蓄を切り崩しながら生活をする家庭は珍しくありません。

教育費がピークを迎えるタイミングで貯蓄が不足していると、教育ローンや奨学金の借り入れが必要となるでしょう。

教育ローンは、住宅ローンと比較して金利が高い傾向にあり、返済負担が重くなる可能性があります。また奨学金を借り入れた場合、返済をしていくのは独立したあとの子どもです。

教育資金の借り入れを防ぐためには、教育費がピークを迎える前に計画的に貯蓄をしておくことが大切です。

老後に備えた貯蓄を開始するタイミング

老後資金の積み立ては、できれば40代から始めたいものです。老後資金の積み立てを始める時期が早いほど、毎月の積立額が少なくなるためです。

例えば、60歳までに1,000万円を積み立てるとしましょう。運用利率を考慮しない場合、50歳から積み立てを開始すると、1,000万円を貯めるためには必要な積立額は毎月83,400円となります。

しかし40歳から老後資金の積み立てを始めれば、毎月の積立額はその半額である41,700円で済むのです。

また、40代から老後資金の積み立てを始め、子どもが独立したあとに積立額を増やすという方法もあります。

無理のない範囲で、早めに老後資金の準備を始めることで、豊かな老後生活を送りやすくなるでしょう。

まとめ

40代の平均貯蓄額は約650万円、平均借入額は約1,002.7万円でした。また40代の貯蓄額の中央値は、520万円です。

多くの方にとって40代は、教育資金や老後資金、住宅資金という人生における3大資金をまとめて考えるタイミングでしょう。

自身にとって必要な貯蓄額はいくらなのか、今のままで資金が必要な局面に対処できるのか。不安な方は、お金のプロであるファイナンシャルプランナーにぜひご相談ください。
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