住宅ローンの選び方と頭金について!子育て世代が知っておくべき基礎知識

住宅ローンの選び方と頭金について

マイホーム購入は、多くの子育て世代にとって大きなライフイベントです。
住宅ローンの選び方や頭金の準備次第で、将来の家計の安定や資産形成に大きな影響を与えます。

本コラムでは、住宅ローンの基本から頭金の考え方までを整理し、失敗しない選び方のポイントをお伝えします。

住宅ローン選びが重要な理由

住宅ローンは、長期にわたり家計に影響を与える大きな金融商品です。
金利の違いや返済方法の選択によって、支払総額に数百万円単位の差が出ることも珍しくありません。
さらに、住宅ローンには団体信用生命保険(団信)が付帯するのが一般的で、もしもの時に家族の生活を守る役割もあります。(がん・三大疾病や就業不能の備えにも)
したがって、ローンの種類や金利、返済計画を正しく選ぶことは「住まいの安心」と「万が一のリスクへの備え」「長期的な資産形成」などに直結します。

住宅ローンの種類と特徴

固定金利型

返済期間を通じて金利が変わらないタイプ
将来の金利上昇リスクを避けたい方に向いています。
ただし、変動金利型より金利は高めに設定されることが多いです。
代表的な商品に【フラット35】があり、長期固定で安心して返済計画を立てやすいのが特徴です。

変動金利型

半年ごとに金利が見直されるタイプ
将来の金利上昇リスクを抱える点に注意が必要です。
返済額は当面抑えられる一方で、金利上昇時には返済額が大きく増える可能性があります

固定期間選択型

一定期間だけ固定金利とし、その後は変動金利や再度固定を選べるタイプ
ライフステージに合わせて柔軟に対応できますが、再選択時の金利次第で将来の返済額が変動するリスクもあります

頭金はいくら必要か

一般的に、住宅購入時には購入価格の1020%程度を頭金として用意するのが望ましいとされています。
国土交通省の「住宅市場動向調査2024年度」によると、注文住宅(土地代含む)取得費用の中央値は5,030万円、分譲マンションでは4,500万円、その中で自己資金は、それぞれ300万円、1,200万円とされています。

出典:国土交通省 住宅市場動向調査

ただし、必ずしも20%を用意できなくても購入は可能です。
頭金ゼロの「フルローン」で借入するケースもありますが、その場合は返済額が増え、家計への負担が大きくなるリスクがあります。
また、金融機関によっては頭金をある程度入れることで金利優遇を受けやすくなるケースもあるため、余裕資金があれば一定の頭金を準備する方が安心です。

※住宅ローン減税や将来的なライフプランを見据えて資金計画を立てる事が重要

頭金を多く入れるメリット・デメリット

メリット

  • 借入額が減るため総返済額を抑えられる

  • 金利優遇を受けやすくなるケースがある

  • 返済比率が低くなり、住宅ローン審査にも通りやすい

デメリット

  • 手元資金が減り、教育費や 急な支出に対応しにくくなる

  • 運用に回せば得られたはずの利回りを逃す可能性がある

特に子育て世代は教育費やライフイベントが重なる時期のため、生活防衛資金(最低でも生活費6か月分程度)を残すことが重要です。

返済計画を考えるうえでの視点

例えば、住宅価格4,000万円の物件を購入する場合、頭金を800万円(20%)用意すれば、借入額は3,200万円になります。
35年ローン・金利1%で返済すると、総返済額は約3,793万円です。
一方、頭金ゼロで4,000万円を借りた場合、総返済額は約4,742万円と、約1,000万円の差が生じます。
注)途中で繰上げ返済をする場合や住宅ローン減税の条件によってはこの差は縮まります。
運用で増やせる事も考えれば、必ずしも頭金を入れるのが有利なわけではありません。

ただし、頭金を増やすあまり教育資金や老後資金が不足してしまっては本末転倒です。
トータルでライフプランを見直し、適切なバランスを取ることが求められます。

子育て世代が意識すべき資金計画

住宅ローンと頭金のバランスを考える際には、以下の3つの観点が欠かせません。

  1. 教育費のピーク:子どもの大学進学時期に大きな支出が集中する

  2. 老後資金の準備:住宅ローン完済後も生活が続くため、老後資金を見据える

  3. 予備資金の確保:病気や転職など予期せぬ事態に備える

また、多くのサイトでは触れられていませんが、住宅ローン控除(住宅ローン減税)や自治体の補助金制度も含めて検討することが大切です。

まとめ 住宅ローンはライフプランとセットで考える

住宅ローンと頭金の選択は、今後の家計や資産形成に大きく影響する重要な決断です。
金利タイプや返済方法を比較するだけでなく、教育費や老後資金とのバランスを含めた総合的な視点が必要です。

当社FPrepでは、ライフプランニング、不動産、資産運用、保険、相続・贈与、タックスプランニングのFP6分野をトータルに検討し、お客様一人ひとりに合わせた中立的なアドバイスを行っています。
住宅購入をきっかけに、将来の資産形成をどう考えるべきか悩んでいる方は、ぜひお気軽にご相談くださいね。

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