30代は、20代と比較して年収が増えている傾向にあります。また多くの方が、結婚や子どもの出産、マイホームの購入などのライフイベントを迎えるのも、30代の特徴です。

ライフイベントには、基本的にまとまった資金が必要であるため、計画的に貯蓄をしている方も多いでしょう。一方で貯蓄をまったくしていない方や、結婚式や新婚旅行などですでに貯蓄を使った方もいるはずです。

本記事では、30代の平均貯蓄額をさまざまな視点で考察していきます。

30代の金融資産保有状況

※出典：金融広報中央委員「家計の金融行動に関する世論調査」令和5年（2023年）

30代の金融資産保有割合は、預貯金の95.3％が最多で、次いで投資信託29.5％、株式の27.6％となっています。

30代は、20代に比べると、子育て世帯が増え、病気・災害への備えや、子供の教育資金等を貯めるなどの目的として保険での積立による金融資産が増えたと考えられます。
また、株式や投資信託などの証券での運用も30代から増えており、収入も増えると同時に将来へのリスク対策や投資の事を考え始める方が増えるのもこの時期と言えるかもしれませんね。

30代の平均貯蓄額はいくら？

※出典：厚生労働省「2022年国民生活基礎調査の概況」II　各種世帯の所得等の状況

厚生労働省の国民生活基礎調査の概況によると、30代における1世帯あたりの平均貯蓄額は、717.8万円です。29歳以下の平均貯蓄額が245.1万円であることを踏まえると、大幅に増えています。

一方で平均貯蓄額以上に増えているのが、平均借入額です。29歳以下の平均借入額が287.8万円であるのに対し、30代は1,211.4万円と約4倍に増えています。また平均借入額1,211.4万円は、40代以降の世帯と比較しても、もっとも多い額となっています。

30代の借入金額が増えている理由は、住宅の購入が理由でしょう。同調査によると、30代で貯蓄が前年よりも減ったと回答した人のうち、15.5%が土地・住宅の購入費と回答しています。これは、ほかの年代と比較しても高い割合です。

住宅は、一般的に数千万円と高額であるため、多くの方が住宅ローンを組んで購入します。30代はマイホームを購入し、住宅ローンの返済が始まったばかりの世帯が多いことから、平均借入額がほかの世代よりも多い結果となったのではないでしょうか。

30代の貯蓄の中央値

中央値とは、データを小さい順に並べたときに、真ん中にくる値のことです。平均値と合わせて中央値も確認することで、貯蓄や所得などの実態を把握しやすくなります。

国民生活基礎調査の概況をもとに、30代の貯蓄額を小さい順に並べると、400〜500万円のあいだに中央値があると推察できます。

また金融広報中央委員が実施した調査によると、30代の2人以上世帯における貯蓄額の中央値は150万円、単身世帯は100万円でした。
※出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」令和5年（2023年）　単身世帯　2人以上世帯

世帯別の貯蓄額

30代の単身世帯と家族持ち世帯の貯蓄額について、さらに詳しく比較してみます。

以下は、30代の単独世帯（独身世帯）と核家族世帯について、貯蓄の有無を比較した結果です。核家族世帯は「夫婦のみの世帯」「夫婦と未婚の子のみの世帯」「ひとり親と未婚の子のみの世帯」で構成されます。

※出典：厚生労働省「令和4年国民生活基礎調査」164：世帯数，貯蓄の有無－貯蓄額階級・世帯構造・世帯主の年齢（10歳階級）別　を加工して作成

核家族世帯のほうが単独世帯よりも、貯蓄があると回答した人の割合が多い結果となりました。

次に、単独世帯と核家族世帯の貯蓄額と、調査の対象となった30代の総数に占める割合を確認していきましょう。

※出典：厚生労働省「令和4年国民生活基礎調査」164：世帯数，貯蓄の有無－貯蓄額階級・世帯構造・世帯主の年齢（10歳階級）別　を加工して作成

貯蓄額が50万円未満と回答した割合は、単独世帯が8.8%であるのに対し、核家族世帯は3.8%と大きな差があります。

貯蓄額が1,000万円以上であると回答した人の割合は、単独、核家族世帯共に最大になりました。

30代以降に必要になる費用

では、30代になるとどのようなライフイベントにいくらの費用がかかるのでしょうか？ここでは、30代の方の多くが経験するライフイベントと費用の目安を解説します。

結婚

結婚をする場合、挙式や披露宴、ウエディングパーティなどが開催されるケースが多いです。株式会社リクルートパートナーズの調査によると、首都圏における結納や挙式などの結婚費用の平均は、374.8万円でした。
※出典：株式会社リクルートパートナーズ「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」

また新婚旅行をする場合は、さらにまとまった費用が必要となります。どのような結婚式をあげたいのか、新婚旅行はどこに行きたいのか、などをもとにご自身やパートナーにとって必要であると考えられる結婚費用を準備しましょう。

子どもの出産

出産するための費用は、正常分娩である場合、医療機関によって異なるものの40万〜60万円ほどかかるといわれています。

正常分娩の場合、健康保険の3割負担は適用されない代わりに「出産育児一時金」が支給されるため、金銭的な負担は大幅に軽減されるでしょう。

一方で子どもが生まれると食費をはじめとした生活費が増えるだけでなく、おむつやベビーカー、ベビーベッドなどを準備する必要があります。加えて、育産休を取ることで世帯収入の低下が予想されるため、ある程度のまとまった貯蓄があると安心です。

住宅の購入

国土交通省の調査によると、注文住宅やマンションなどの住宅を初めて購入した年齢は、30代がもっとも多いです。

また同調査によると、初めて住宅を購入する人が準備した自己資金の平均額は、注文住宅が1080万円、分譲マンションが1857万円、中古マンションが1132万円でした。
※出典：国土交通省「令和5年度 住宅市場動向調査報告書」

一方で2025年1月現在、日銀がゼロ金利政策解除を行ったものの、住宅ローンの金利は史上最低の値で推移していることもあり、頭金を準備せずにマイホームを購入する方も少なくありません。

ただしマイホームを購入する際は、印紙税や登記費用、仲介手数料、金融機関に支払うローン手数料など諸費用の支払いが発生します。

諸費用は現金で支払うのが一般的であるため、マイホームの購入を考えている方は計画的に資金を準備する必要があるでしょう。

まとめ

30代の平均貯蓄額は717.8万円、中央値は400万〜500万円のあいだです。一方で、平均借入金額が1,211.4万円となっています。

30代は、結婚や子どもの出産、住宅の購入など人生における重要なライフイベントが発生しやすい年代にもなります。ライフイベントが発生したときに金銭面で困らないようにするためには、ある程度のまとまった貯蓄が必要です。

また事前にいつまでにどれくらい必要かを把握しておく事はとても大切な事です。
自分はどのような貯蓄方法が良いのか？　今の貯蓄方法は適正なのか？
今後のライフイベントを考慮した「ライフプラン相談」はこちらから詳細をご確認下さい。

年代別平均貯蓄額と中央値

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